事務所の節電アイディア集～夏場冬場は電気代に注意！～

事務所の電気代を削減するには
電気代の4割は照明、3割は空調
事務所の節電方法
1. 照明の節電対策3選
2. 空調の節電対策6選
ピークカット・創エネ…その他の節電対策
事務所の節電4ステップ
参考資料

事務所の電気代を削減するには

事務所で快適に過ごすために電気の使用は欠かせません。しかし、気になるのは事務所の電気代。近年では電気代の上昇もあり、何も対策をしないまま電気を使い続けると、電気代が会社の経営を圧迫してしまいます。

この記事では、電気料金の高騰を乗り切る事務所の節電対策についてご紹介していきます。

電気代の4割は照明、3割は空調

一般財団法人省エネルギーセンターによると、事務所で使用されるエネルギーの割合は、空調が28％、照明が40％、コンセントが32％です。夏場、冬場は空調の使用頻度が増えるので、電気代が高くなる傾向があり、特に対策が必要です。

事務所の節電方法

事務所の節電方法を、電気の使用器具やシーン別にご紹介していきます。

照明の節電対策3選

事務所で使用されるエネルギーのうち40％と最も多い照明。まずはここから節電できるところを探しましょう。

① LED化

LEDの発光効率は、2012年の時点で白熱電球の6倍、蛍光ランプの1.3倍といわれており*、近年ではさらに性能が向上しています。事務所の照明をLED化することにより消費電力を抑えることができます。またLEDは発熱量が少ないという特徴もあるため、空調の効率化による節電にもつながります。

*商務情報政策局情報通信機器課：ＬＥＤ照明産業を取り巻く現状より引用

② 間引き運用

事務所についている照明のすべてを点灯するのではなく、必要な場所だけ点灯させることで消費電力を減らすことができます。照明の設置台数が多い場合は、1つ飛ばしで点灯させる「間引き運用」も効果的です。

③ こまめなオン・オフの意識づけ

従業員一人ひとりの意識づけのため、照明スイッチの横に「使わない照明は切りましょう」というように節電を呼び掛ける掲示を行いましょう。電気を利用する従業員に節電意識を持ってもらうことが節電への近道です。

空調の節電対策6選

夏場・冬場はエアコンをつけ始めた途端に電気代が高くなります。快適性を失わない節電の工夫を集めました。

① 省エネエアコンの導入

エアコンの省エネ性能は年々向上しています。買い替えを検討している場合は、省エネ性能に注目した機種選びを心がけましょう。

② 遮光・遮熱性能のあるカーテンやフィルムの導入

窓が大きかったり日当たりのいい立地だと、太陽光によって室温が上昇しやすく、エアコンの稼働が大きくなった結果電気代が高くついてしまいます。遮光・遮熱性能のあるカーテンを取り付け、社内の明るさが失われない程度に窓を覆うことで省エネにつながります。また、窓に直接張るタイプの遮熱フィルムの導入を検討するのもいいでしょう。

③ 室外機周りの確認・エアコンクリーニング

エアコンの室外機・室内機が効率的に稼働できる状態か確認を行いましょう。室外機は吹き出し口をふさがないように、周囲にものを置くのは控えてください。また室外機は日陰に設置するか、日除けで直射日光を防ぎましょう*。また室内機は定期的にクリーニングを行い、汚れやホコリを取り除きましょう。

*参考：ダイキン公式サイト

④ 座席の見直し

従業員によって、屋内の適正温度は異なります。暑がりの社員はエアコンの当たりやすい位置に、寒がりの社員はエアコンの風が届きにくい場所にするなど、従業員の座席配置に工夫をすると過度なエアコンの運転防止になります。

⑤ 設定温度の掲示

従業員一人ひとりの意識づけのため、リモコンの横に「28度運用を目指しましょう」など目標の温度設定の掲示を行いましょう。無理な目標設定は快適性が下がり、パフォーマンスの低下にもつながるため、実現しやすい温度目標を設定しましょう。

⑥ クールビズ・ウォームビズの導入

特に夏場・冬場は従業員に働きやすい服装を推奨しましょう。夏場であれば「半袖OK」「ポロシャツOK」、冬場であれば「ニットの着用可」「ひざ掛け推奨」など、職場の服装についてきまりを作成して共有することで従業員がクールビズを実施しやすくなります。

ピークカット・創エネ…その他の節電対策

照明・空調の節電以外で実施できる節電対策を集めました。

① ピークカット（デマンドコントロール）

事務所が業務用電力の場合、電気料金の「基本料金」を下げることで大きな節電効果が生まれます。基本料金は1年間のうち最も電力を使った時間の値をもとに算出されるため、極端なピークを作らないことが電気代の削減につながります。ピーク時の目標値を設定すると、超過しそうな場合に警報が出る「デマンド警報機」や、自動で照明・空調の動きを制御する「デマンドコントローラー」というものが売られているので、費用対効果を試算したうえで導入を検討してみるといいでしょう。

② 契約電力会社の見直し・再見直し

2016年に電力の小売りが自由化され、電気の契約先を自由に選べるようになりました。契約先によって電気代が変わるので、見直してみるといいでしょう。また最近では燃料調整費の高騰によって電気代が急激に上昇している小売会社もあります。数年前に新しい電力会社と契約したままであれば、契約内容を再度見直してみることをおすすめします。

③ 創エネ

「創エネ」とは、エネルギーを生みだすこと。代表的なのは太陽光パネルを取り付けて発電する方法です。すぐに導入は難しいですが、費用対効果を試算の上、長い目で見て太陽光パネルの設置検討を行うこともおすすめです。

④ 出社人数の調整

事務所に出入りする社員が多ければ多いほど使用するエネルギーも多くなります。現場社員の直行直帰を推奨するなど、必要がない場合は無理に従業員を事務所に集めない方が節電になります。

⑤ その他細かい節電ルール

そのほかにも、電気を使っている箇所について細かいルールを取り決めておくことが節電につながります。例をいくつか挙げます。

・休憩所のテレビは最後に休憩所を出る人が必ず消す

・コピー機は節電モードにしておく

・使っていないコンセントは抜く

・事務所の冷蔵庫にものを詰め込みすぎない／冷蔵庫内の温度は「弱」で運用する

など、節電できそうなところにルールを設けて、従業員が自発的にアクション出来るようにしましょう。